知は権力?!

人生の幅を広げるには、人と会うこと。旅をすること。本を読むこと。

カテゴリ: お金

お金の仕組みがよくわかる本を読んでみました。日本の借金は世界の主要国でトップです。日本が破綻するかしないかも議論されてますが、破綻しなくても、この借金返済のために増税と社会保障の削減に迫られているので、私たちの老後や未来の子供達は、この借金返済のために増税されていくので、今の親の世代よりも生活は苦しくなることが予想されそうですね。。。

それと未だに建設業で建物を立てればお金が世の中に回って景気がよくなると信じている人もいるようですが、無駄な公共事業にいくらお金を費やしても経済成長はしませんよね。ま。その辺が気になる方は以下の本を読まれるのも良いかと思います。

「サヨナラ! 操作された「お金と民主主義」 なるほど! 「マネーの構造」がよーく分かった」

税金の本来の意味が逆転、所得再分配から借金の支払いに化ける。

作偽的な不況と政府の借金漬けは、国民生活破壊の源

財政赤字の返済を口実にして、増税と社会保障の削減を国民は迫れられている。消費税率の引き上げ、年金の支給開始年齢の引き上げ、支給額の引き下げ、年金保険料の引き上げ、医療費の自己負担の拡大、国立大の学費の増加、子ども手当の廃止など、あげればキリがない。こうして国民生活のサービス引き下げは、本来なら作る必要もない借金を口実に実行されていくのである。

無駄な公共事業の数々。バブル崩壊以来の日本では、経済成長をさせないようにするためのありとあらゆる無駄と不毛な政策が行われている。国民の生活を豊かにしないように無駄なことにお金を使わせている例として、膨大な経済的支出を行った原発や、空港を100箇所以上作った無駄な公共事業の数々。お金は人を簡単に変えてしまう。

日本は誰の利益のための政治を多なっているのか?日本はアメリカの利益のための政策を実施している。

金融支配の背後にはいつも軍事力が隠れている。また、その逆も真なり。「お金の力」「暴力の力」この二つの仕組みを理解しなければ、現在の政「金」分離の民主主義は見えてこない。

日本は本当に財政破綻しないのか?答えは、金融の原理からすれば破綻はしないが、政治的な流れで破綻する可能性はあるということだ。

自らが何が正しいかを開拓しようとしなければ、思考停止に陥り、偽りの権力に操作されやすくなる。それこそが真理を独占してきた連中の望むことなのだ。

この矛盾するような状態に多くの人は混乱する。自由を推し進めてきた勢力が、不自由を作り出す。

 

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筆者の言うように、将来の不確実性は高まっているので、ある程度将来求められる職などの予測と、どんな変化にも対応できる能力が必要だと感じました。

また、筆者の「成功したければ、誰もいない場所を選びなさい」もなるほどと思いました。アメリカのエンジニアの職でも日本とアメリカでは、待遇が全く異なるので、戦う場所を変えると言う戦略は大事な気がします。

「マレーシアの大富豪の教え」

私たちビジネスパーソンは、そのほとんどが「持たざる者」としてキャリアをスタートさせる。そこから、どうやって成功を掴み取って行くのか?どうやって充実した人生を切り拓いていくのか。小西氏は、若くして異国に渡り、一代で大富豪になった小西以外では語り得ない「最強の人生訓」だ。

成功したければ、「誰もいない場所」を選びなさい。

東京から石川県に住民票をかえ、トップの成績で先行されることに成功。東京ではなくマレーシアで起業。同じ努力をしても、「戦う場所」によって人生には天と地の差が生まれるのです。同じ努力をしても、「戦う場所」で結果は変わる。自分の意思で「戦う場所」を選ぶ。

リスクを避けるように生きるのは間違いだと思っています。リスクとは避けるべきものではなく、自分が取れるリスクをしっかりと見極めた上で、許容できる範囲内で積極的に取りに行くべきものなのです。「ハイリスク」と「無謀」は全く異なるものです。

人生とは「想定外」のものである。

トラブルから逃げずに、全力を尽くす人間は信頼できる。そして、そのような人物には、自然と支援の手が差し伸べられる。人生が切り開かれて行くのです。

「小西はいつも何か新しい話を持ってくる」「小西と会うと得をする」という期待感を持ってもらえれば、相手が積極的にあってくれるようになる。「いい情報」を持てば、相手から「会おう」と声がかかるようになるのです。相手から「いい情報」を与えられような関係性を築くこと。

「あなたは、人生においていくつかの幸運に恵まれた。自分の実力だと勘違いしていいけませんよ」

交渉するときには、どんな相手に対しても「自分の最低ラインはここだ」と、明確にしておくべきです。「これ」を超えあたら終わりだと「思う」ことが極めて重要なのです。これがないと、相手のエゴにズルズルと引っ張られて際限がなくなってしまうでしょう。

「群れる人間」は弱く見える。たった一人で起業下が、そう言う状況で人は鍛えられる。そもそも、厳しい場所であればあるほど、一人で行くほうが強い。日本企業に多いのですが、交渉の場にずらずらと何人もやってくる。これは、実は弱そうに見えるのです。人数が多ければ多いほど弱そうに見える。

まず「群れ」から離れること。世の中の多数派と同じ選択をすることで、安心を得ようとするのではなく、自分の意思で「戦う土俵」を選び取ることです。

「能力の差」ではなく、「根性の差」が人生を決める。

「成功」とは自分の人生に満足すること

世界は不確実性を増しています。社会変動のスピードは速くなる一方で、一寸先を見通すことができる人など一人もいません。そして、全く想定外の自体が次々と襲いかかってくる。何が起きてもおかしくない、そんな時代を迎えているのです。

このような時代を生きる上でもっとも危険なのは、自分以外の「何か」になんとなく追随するような生き方をすることです。

必ず自分の意志で人生の選択をすることが大切です。何かに守られていないと言う自覚がありますから、常に緊張感があります。それは決して心地よいものではないかもしれませんが、だからこそ変化や脅威に敏感で入られます。


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国民にお金を配らずに、金融経済にお金を流すので、株をやらずに銀行にお金を入れているだけの人は金融政策の恩恵に預かれないということだったのですね。

「嘘まみれ世界金融の「超」最大タブー」 

地球というのはあくまでも有限な世界で、絵画れた世界の中ですから地球の持っている生産力というものには限界があるし、洗浄化というものにも限界があります。地球の持っている生産力や洗浄力の範囲でないと、我々の経済活動というのは行えないわけです。ところが、お金というのは単なる数字ですから、いくらでも増やすことは可能なわけです。利子というのは必ず取らなければならないという仕組みが、お金が創られる時点からできているのです。

我々の経済は、経済成長をしないと破綻してしまうのです。

経済学をいくら学んでもどうして景気変動が起こるのか、バブルになったり暴落するのかなどの原因をわからなくさせられてきたということです。

意図的に計画された社会の詐欺設計図としての経済学や政治学

物価上昇させますと言って、金融経済にばかりお金を入れているのが今の日銀の政策です。これは、お金持ち優遇政策な訳です。こういった株や不動産屋債権などをたくさん持っているのは誰かというと、国際銀行家などのお金持ちです。ここにどんどんお金が流れていけば、当然そういったものの価格が上がるので資産価格がものすごく増えるわけです。でも一般人には全然恩恵がありません。

物価2%に達成するというなら、銀行に80兆円も国際を買いお金を入れたりETFに3兆円入れたりということはしないで、皆にお金を配ればいい。単純な話です。


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日本人は「信じる」ことが美徳とされていますが、インフルエンザワクチンは受けない方が良い、二酸化炭素による地球温暖化は嘘、などと言われている意見は、なぜか受け入れられないことが多いですね。どちらの意見も聞いて、自分で考えて判断する力が必要ですね。

「国際銀行家たちの地球支配/管理の仕組み」

日本国民にとって明らかに不利益になることでも世界政府の決定があればそれに従わなければならなくなります。今でも国民主権はお題目だけで実際に機能しているとは言いがたい状態ですが、それでもシステムは主権を持った国民が国家としての意思を決定できる権限を持っているわけです。

ワクチン強制摂取の開始、オバマの娘は摂取拒否。海外の製薬会社のカモにされる日本。
日本で摂取が始まった当初から効かないことが関係者にはわかっていた。効果がないので、1994年には小・中学生への集団摂取も中止されてしまった。効かないことは厚生省もわかっている。対策をしていないとの批判を避けたいだけ。インフルエンザ ワクチンは血液中にしか抗体を作れず、喉や鼻には抗体ができない。ウイルスはどのや鼻から入るから感染は防げない。ウイルスは日々猛スピードで形を変えるので効果が期待できない。高齢者の肺炎や乳幼児の脳炎はインフルエンザとは無関係「かかっても重症化を防ぐ」も嘘。そんなデーターは全くない。インフルエンザ ワクチンは儲かる。自然にインフルエンザに感染した方が、ワクチンとは比べ物にならないほどの強い抗体が作られる。
もちろん賛否両々があります。大事なのは両方を知った上で判断することだと思います。

HIV感性が最も広がっている地域は、予防接種が徹底的に行われた地域と一致しているのです。

地球を救うためには強制堕胎と大量断酒が不可欠であり、本人の意思に関わらず、女性の妊娠中絶を強制させるべき、飲料水と食料に意図的に不妊役を入れて一般大衆を断種するなど、強制的な人工統制案が詳しく提案されています。

人為的地球温暖化説を信じる日本人は91%もいるそうです。日本では伝統的に「信じる」ことは美徳とされてきました。国際政治とは「騙される方が悪い」という虚々事実の世界であることを頭の片隅にでも置いていただきたいと思います。

「地球環境を守ろう」という美辞麗句の前には、誰も反対することはできません。

お金が人と人とを結ぶ道具となり、人間は初めて、「自分の好きなことをしながら生きていくことができる」という自己実現の可能性を手に入れます。

かつては、経済が成長すれば皆が豊かになるとされていました。しかし、実際には経済格差が拡大するのみで、一部の富者と大多数の貧者に別れてしまいました。貧者が増えれば消費が止まり、成長も止まります。経済成長が止まると直ちに深刻な不況や恐慌が発生します。このような行き詰まりを解消するために、戦争で全て破壊して一から作り直す「スクラップ&ビルド」と言われる愚かな行為が行われることもあるのです。実際、米国は不況になるたびに戦争を始めます。そして罪もない一般市民の生活が破壊され、命までも奪われていくのです。

サブプライムローン。少し冷静に考えればわかることですが、永遠に住宅が値上がりし続けるなんてことはありえません。

「少子化による経済規模の縮小」ですが、環境的見地からすれば経済規模が縮小していくことは逆に歓迎すべき事柄でしょう。

多くの移民は「日本人がやりたがらない仕事を外国人にやらせる」ための低賃金労働者だからです。この「日本人がやりたがらない仕事を外国人にやらせる」という差別意識が引き金となり、移民を大量に受け入れた国では必ず問題が起こります。米国では大規模なデモがあり、フランスでは暴動が起き、英国ではテロが発生し、ロシアでは民族主義者により移民殺害事件が頻繁に起きています。

一番の問題は金融危機です。これは茶番であっても世界中の人間に大きなダメージを与えます。しかし、今の銀行による貨幣システムを続けている限り、そのダメージを受けずに済ませることはできません。私たちは早急に新しい貨幣システムを構築し、日本の経済を再生する必要があります。

「お金が主人でなくなり、人間が人間らしい生活を送るための召使いになっていくれるのだ」と国民にといてリンカーンはその後暗殺されています。

お金の本質を知らないことが原因。

金融機関が我々の自由にとって常備軍よりも危険なものであると心底信じている。通貨の発行権を銀行から取り戻して、その正当な保有者である国民い返還すべきである。

あなたがシステムの頂点にいる本のわずかな力ある人間によって、とても簡単に管理されていることに気づくとき、いかにしてインフレや不況が起こされてきたかを知るでしょう。

我々の国が3000万ドルの公債は発行できて、3000万ドルの通貨は発行できないというのはなんとも馬鹿げています。




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お金のシステムがどのようにできてきたのか歴史から説明してくれている本です。普段何気なく使っているお金ですが、なぜ利子や借金で苦しむ人が世の中に出てきてしまうのかなど、この貨幣システムに疑問を持ったことがある人は読んでみると良いと思います。

「金融の仕組みは全部ロスチャイルドが作った」

一つは奴隷制が廃止された理由です。奴隷制は奴隷の面倒を見なければならない。強制的に働かすには暴力で脅す必要があるので、軍隊のコストがバカにならないのです。それに無理やり働かせているのでモチベーションがないから生産性も悪い。それより、解放して、一生懸命働けば豊かになれると思わせた方が、進んで働くから生産性が高いわけです。でも実際は賃金を管理されているから、いくら一生懸命働いても豊かになれないのですが。のちに植民地が独立できたのも、おそらく同じような理由によるものと思います。彼らの感覚は常に経営者なので、決して人道的な見地からではないでしょう。

1、スポーツの奨励、2、セックスの解放、3映画の奨励、この3S政策には、現代の日本人は見事にはまっていますね。愚民化政策でもある3Sは、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせないという効果と、日々の労働の辛さを緩和する鎮痛剤の役割を持っています。

旧約聖書では、「借りるものは貸す人の奴隷となる」と言っています。こうして次々と国家に対して貸し付けることによって、絶大な影響力を手に入れるようになったのが、ロスシャイルド家です。

お金自体が商品となり、コンピューター上の数字となったお金は、一瞬足りとも休む魔物開く利潤を求めて世界中を駆け巡るようになりました。年間通貨取引量は300兆ドルにまで膨れ上がり、これは全国家のGDPの10倍もあって、お金は地球を買うことができるような状態となりました。

今の貨幣システムでは、経済的な破綻か環境的な破滅か、どちらかという選択肢しかありません。

三者の力関係は「銀行>企業>国家」となります。法律的な見地からすれば、国家が銀行や企業の存在を認め、その営利活動を許しているからこそ銀行も企業も成り立っているのですが、国家が経済の分野を民間に委ねてしまっているので、健全としては国家が最高位にいても、実質的には銀行や企業の方が上位に位置しています。つまり、貨幣経済社会においては、お金を持ち、それを操作できるものが上に立つ。

米国政府は一株も保有していないFRB。ケネディはFRBを私有する銀行かを排除しようとして殺された。財務省によって発行された総額42億円ドルの政府権は、ケネディ暗殺後、速やかに回収されました。

ありとあらゆる手段を正当化できる。素直さや商事草といった国民としての立派な素質は政治に支障をきたすから、支配者となるとするものは詐欺に訴えなければならない。

いつでも歴史において犠牲になるのは特権階級ではない、金持ちでもない、指導者たちでもない、一般庶民たちなのである。

世界の基軸通貨という地位を得た米国は、ドルを印刷するだけで世界中から好きなものを手に入れることができるのです。

経済的な権力は、武力や威嚇、詐欺、公然と行われた窃盗によって手中に収められてきたのである。しかし、経済学者は、正当な価格は公正な市場均衡点で落ち着くと説明し、世界が公正であったことなどなかったにもかかわらず、世界が架空のしかも「おとぎ話」のような素晴らしい世界であるかのように、公正な市場をいかに機能するかという研究を続けている。一方、世界が実際どう機能しているかの研究はされていない。いかに歴史を作り上げてきたかを学ぶことから始める方が得策である。

原因の一つを形成しているのは、武力や他の圧力、または窃盗や詐欺行為なのである。さらに重要なことは、国家の支配によって権力が確立されるという子である。国家支配のためには、不都合な政治ライバルが暗殺されたり、誘拐されたりすることもあり、それに協力した仲間には報酬が支払われる。しかし、こうした国家支配のための秘密工作の手口も、合理的なユートピアで生活していればどんなに素晴らしい生活が遅れるかということを示す経済モデルにはほとんど反映されることはない。実世界で行われているのは、「いかに無償で利益をえるか」ということに集約される。

メディアは支配者層の道具

日本政府が財政破綻すれば、私たちの預貯金、年金、保険金も吹き飛ぶことになります。



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